国際協力を望むのは、大人よりも子ども―。公益社団法人「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」が１５歳以上の男女約２万人に日本の国際協力について尋ねると、こうした傾向が浮かび上がった。協力を「進めるべきだ」と答えたのは１８歳以上では約５割にとどまったのに対し、１５〜１７歳では約７割に上った。
気候変動などが身近な問題となる中、若い世代ほど国を超えた対処の必要性を敏感に感じ取っていると言えそうだ。
調査は２〜３月にインターネットで実施。国際協力に関し、１５〜１７歳は約３割が「積極的に進めるべきだ」、約４割が「ある程度進めるべきだ」と回答。１８歳以上では「積極的に進めるべきだ」は約２割、「ある程度進めるべきだ」は約３割だった。
１５〜１７歳に世界的な課題と感じるものを選んでもらうと、最多は「気候変動・地球温暖化」だった。「環境破壊・生物多様性の減少」や「食料危機」が続いた。
団体の担当者は「子どもたちはＳＤＧｓ（国連の持続可能な開発目標）の学習などを通じ、世界が協力して課題に取り組む重要性を学んでいるのでは」と分析した。
