大豊工業株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役社長：新美 俊生、以下「大豊工業」）は、東京センチュリー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：馬場 高一、以下「東京センチュリー」）と京セラコミュニケーションシステム株式会社（本社：京都府京都市、代表取締役社長：黒瀬 善仁、以下「KCCS」）からSDGs（持続可能な開発目標）の達成に資するコーポレートPPA（自家発電サポートサービス）の提供を受け、大豊工業の岐阜工場 第一工場に太陽光発電設備を導入いたしました。
岐阜工場では2024年10月に第二工場、第三工場にもコーポレートPPAを開始しており、先に導入済みの幸海工場（愛知県豊田市）と合わせると、合計で年間約1,099t-CO2の二酸化炭素を削減いたします。
今後も、再生可能エネルギーのさらなる利活用やSDGsの達成に向けた活動に取り組むことにより、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
■本事業の概要
■コーポレートPPA（自家発電サポートサービス）
■岐阜工場（岐阜県可児郡御嵩町御嵩2188-6）
■各社概要
1.大豊工業の概要
2.東京センチュリーの概要
3.KCCSの概要
東京センチュリー株式会社東京センチュリーは、リースを祖業とし、国内外のパートナー企業との共創による「金融×サービス×事業」を融合したビジネスモデルを展開する業界トップクラスの金融・サービス企業です。
広範な顧客基盤を有する「国内リース事業分野」、法人・個人向けオートリースにレンタカーを擁する「オートモビリティ事業分野」、航空機や不動産を中心に成長を牽引する「スペシャルティ事業分野」、世界30以上の国と地域に拠点網を有する「国際事業分野」、太陽光発電や蓄電池等の再生可能エネルギー関連事業を展開する「環境インフラ事業分野」の5つの分野で事業を展開。幅広い事業領域で社会課題の解決に貢献する独自の金融・サービスを提供しております。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
