日米共同で運営する放射線影響研究所(放影研)は5日、広島市内で記者会見し、被爆者と被爆2世のゲノム(全遺伝情報)を解析する研究について「本格的な解析を開始する準備ができている」と明らかにした。3日から開催していた科学諮問委員会が確認した。
放影研は、社会の理解を得られるよう準備を進め、開始時期を判断する。ゲノム解析に向け、研究を進める上での倫理的・法的・社会的課題を助言する委員会を3月中に設置。研究に協力する被爆者らの相談体制を整備する方針も示した。神谷研二理事長は「研究が社会に正しく理解され、受け入れてもらう必要がある」と強調した。